飲食店可物件を探す時の注意点5選
2025年05月12日
「飲食店OKの物件を探しているけれど、何を基準に選べばいいのか分からない」
そんなお悩みをお持ちの方も多いのではないでしょうか。
「飲食店可」と表示されている物件でも、実は条件や注意点がいくつかあります。
あとから困ることがないよう、事前にチェックしておきたいポイントを5つに絞ってご紹介します。
1. 「飲食店可」でも業種によってはNGな場合も
「飲食店可」と書かれていても、すべての業種が歓迎されるわけではありません。
たとえば、においが強いラーメン店や、深夜営業を予定しているバーなどは、オーナー側の判断でNGとなることもあります。まずは物件のオーナーや管理会社に、希望する業態での営業が可能かをしっかり確認しておきましょう。
2. 設備が対応しているか確認
飲食店を営業するためには、十分な電気容量・ガスの供給・排水設備などが必要です。
居抜き物件であっても、自分のお店で使いたい機器が使えるかどうかは別問題。設備の状態や容量については、内見時に具体的に確認するのがおすすめです。思っていたよりも工事が必要になる…というケースもあるため、事前のチェックは必須です。
3. 排気・臭い・騒音の対応がされているか
飲食店では、排気設備や音への配慮がとても大切です。
特に住宅が近いエリアでは、においや音のトラブルが起きやすくなります。
排気ダクトや防音材が適切に設置されているか、また近隣の建物との距離感なども確認しておくと安心です。クレームや営業停止などのリスクを避けるためにも、この点は妥協しないようにしましょう。
4. 契約内容の「制限」をよく読む
「飲食店OK」として貸し出されている物件でも、契約内容にはさまざまな制限が設けられていることがあります。
たとえば…
・営業できる時間帯に制限がある
・テラス席や店外看板の使用が禁止されている
・ゴミ出しルールに厳しい規定がある
これらはあとから「知らなかった！」とトラブルになりがちなので、契約書はしっかり読み込むようにしましょう。
5. 前のテナントが閉店した理由を聞く
特に居抜き物件を検討している場合は、前のお店がなぜ閉店したのかを聞いてみることも大切です。
立地が悪かったのか、家賃が高すぎたのか、それとも別の理由なのか…。可能であれば、周囲の店舗にリサーチしてみるのもひとつの方法です。過去の状況を知ることで、開業後のリスクを減らすことができます。
まとめ
「飲食店可」の物件といっても、内容はさまざま。
業種の制限や設備の状態、近隣との関係性など、しっかり確認しておかないと、開業後に思わぬトラブルが起きてしまうこともあります。安心してお店づくりを始めるために、今回ご紹介した5つのポイントを参考に、物件選びを進めてみてください。
